毎年受験生の気を揉む法改正点の出題

ほぼ毎年行われる宅建の法改正は受験生にとってはとても気になるところです。

 

平成30年の試験でも、建物状況調査(インスペクション)(住宅診断)貸借でのITによる重要事項説明というかなり重要な論点での法改正が行われ、しかも実際に出題されました。

 

今回はそんな受験生にとって煩わしい法改正の勉強方法についてお伝えしたいと思います。

 

続きを読むだけで、きっと安心してもらえるはずです( ´ ▽ ` )

 

それに、勉強方法だけでなく、超簡単に法改正の重要度を見極めるポイントもお伝えしたいと思います。

 

法改正点はYouTube動画で学べます。

ネット検索でも十分に情報を集めることができますが、やっぱりYouYubeなどの動画でみた方がわかりやすいと思います(^^)。

 

無料で誰でも簡単にこういった解説動画が見られるIT時代だからこそです!

 

思わぬ気づきや発見もあるかもしれないので積極的に利用すべきだと思います。

 

しかも法改正がある年は、必ず動画がアップされているので「宅建、法改正」と検索してみてください(^^)

 

改正点の重要度までわかっちゃいます!

 

ここでひとつ注意して頂きたいのが動画の内容だけではなく、アップされている動画の’’数’’もチェックしてみてください!

 

もし検索結果に関連動画がズラッとたくさん表示されるようなら、、、

「あっ今年は動画がたくさんアップされているから重要な改正があったんだな」

 

逆に動画の数が少ないなら、、、

「あまり出題には影響しない程度の法改正なんだな」

 

といった具合に動画の数から『改正点が出題されやすいか否かといった重要度を判断』することができますよ( ^^ )/

 

本試験の2ヶ月前にチェックすればOK!

本試験の1〜2ヶ月前には必ず法改正のチェックを行ってください。

 

宅建の試験範囲の法律(民法、宅建業法、税法etc)は、ほぼ毎年のように改正されます。

 

とはいえ、大幅に改正されるということはなく、条文がひとつ追加されるといった具合の改正がほとんどです。

 

出題者側から考えても、その年からいきなり試験範囲を広げるというのは好ましくありません。

 

なので、せいぜい1時間程度の学習でその年の改正点はカバーできるので、改正点のチェックは直前になってからでも十分に間に合いますよ(^^)

法改正の問題は比較的に易しい常識問題

毎年改正されるといっても、出題に影響を与えるような重要な改正は3〜5年に一度くらいです。

 

じつは法改正点が試験に与える影響はそこまで大きくないんですw

しかも、改正点は常識的に考えればわかるというくらいの易しさで出題されることが多いです。

 

例えば平成30年の改正点からの出題を見てみてください。

【問題】

宅地建物取引士は、テレビ会議等のITを活用して重要事項の説明を行うときは、相手方の承諾があれば宅地建物取引士証の提示を省略することができる。

(宅建過去問 H30年 問39 宅建業法(重要事項説明) 問題より抜粋)

 

【答え】 ×

重説時の宅建士証の掲示が義務付けられていることを知っていれば、もし省略したらその人が本当に宅建士かどうかわからなくなっちゃうからダメだろうなと考えられるはずです。

 

試験の難易度を一定に保ちたいのが出題者の意図であり、このように、あくまでも「このことは知っておいてね〜」くらいのノリで出題される傾向があります。

 

なので、改正点にあまり身構える必要はありません。

 

やはりみんなが得点して自分だけが落とすと致命的になりやすい基本範囲の勉強が合否を分けるということを忘れないでください!

 

 

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